「日本人の食」が世界の環境に影響 富士市ＳＴＯＰ温暖化地域協議会

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　6日（土）は、富士市ＳＴＯＰ温暖化地域協議会の25年度総会に参加した。

　会場は、フィランセ4階のホール。
　副理事長である鈴木すみよし県議が議長を務め、総会そのものは無事終了。

　毎年、この総会に合わせ開いている記念講演が楽しみだ。
　今年は「食から見る地球環境問題　～日本と世界のつながりを考える～」がテーマ。

　講演するのは、清水区にある東海大学海洋学部海洋文明学科の大久保彩子講師だ。

　「食糧」と言うと、ＴＰＰや食糧自給率の話題がまず頭に浮かぶ。
　食糧自給率は、カロリーベースでは、日本全体で39％、静岡県は17％に過ぎないそうだ。

　一方で、現代の農業は高度な肥料、飼料の投入により高い生産性を維持している。
　しかし、肥料の吸収率は平均すると30％ほどで、残りは土壌から流出する。

　最終的には川から海に流れ出し、海水の富栄養化による「赤潮」、その後の無酸素化による「青潮」を引き起こす。

　瀬戸内海などの閉鎖性水域では「餌をやりすぎた金魚鉢」状態だ。

　これを世界的に見ると、日本が小麦やトウモロコシを大量に輸入しているアメリカ、特にミシシッピ川流域の河口部に当たるメキシコ湾の沿岸地帯は、「デッドゾーン」と言われるほど状態が悪化しているそうだ。

　よく指摘される「バーチャルウォーター」も同様だ。

　また初めて聞いたが「バラスト水問題」も、食糧輸入大国・日本が大きく関わっている。

　「日本人の食」が、世界の環境に影響を与えていることを実感した。